製造業の原価管理

• 原価管理の必要性
• 原価管理の手法
• 原価を下げるには

原価管理の必要性

みなさん、こんにちは。
スタッフコンサルタントの谷口です。

スポーツ施設ではしゃぎすぎて、ろっ骨を痛めたため、今激しい運動を控えておりダイエットが停滞しています。体重計に乗るのが怖いです。

さて、先日ある企業様と面談させていただいたとき、利益が出ておらず困っているというご相談を頂きました。
聞けば業界水準より高い原価率で、在庫回転率も高くないため、利益が生まれにくい構造でした。

そのため必然的に原価を下げる話になりました。
原価を下げるためには、製品毎にどれぐらいのコストがいくらかかっているのか内訳を把握する必要があります。
それには普段から記録を取り、原価管理を行う必要があります。

原価管理の手法

原価を管理する手法として大きく３つに分けることができます。
それは「実際原価」、「標準原価」、「直接原価」です。

「実際原価」とは、名前のとおり実際に製造した際に要したコストを算出する手法です。

「標準原価」とは、原価削減を目的として、目標となる原価を設定し、実際原価と比較することで改善に役立てる手法です。

「直接原価」とは、原価を変動費と固定費に分解することで、その事業の採算性を図る手法です。損益分岐点売上高を算出し、目標売上高を設定するには欠かせない手法です。

実際原価は算出しているが、目標となる標準原価を設定し、その差異分析までは行ってないという方も多いのではないでしょうか。
しかしながら、削減目標がないと原価削減に取り組んでも効果はないように思います。

原価を下げるには

では原価を下げるにはどのようにすればいいのでしょうか。

一番重要なのは製品を企画設計する段階でどれだけ低い原価で製造できるかを念頭に材料、製造工程、品質、取引先などを決めることです。

その際、目標となる原価は、売値から利益を引いた金額で考えます。
売値を決めるのは事業者です。しかし、購入するしないを決めるのはお客様なので、現実的には売値はお客様が決めています。

つまり売れる金額から利益を引いた金額が目標原価であり、この範囲内に収まるように製品を企画・設計しなければなりません。

生産を開始してからも継続的に削減していく必要があります。
原価は「材料費」、「労務費」、「経費」で構成されています。
これらの項目をさらに細分化して、どのコストが目標と乖離しているか、改善の効果が大きい項目は何か、短期間で改善が可能なのは何か、という観点で削減対象を絞ります。

具体的な削減例として下記の方法があります。

材料費を削減する方法として、①仕入先を見直す、②商品毎の共通する部材をつくる・素材を見直すなど

労務費を削減する方法として、①生産性を高める、②設備を導入するなど

経費を削減する方法として、①外注先を見直す、②予防保全による修理費・修繕費の削減など

原価を削減する方法は、それぞれの企業の扱う製品・製造方法などにより変わってきます。
原価管理でお悩みの際は、まずは経営相談室にご相談ください。

経営相談室　スタッフコンサルタント　谷口　が担当しました。

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（2019年11月13日公開）