今までいただいたご質問の中で多かった質問とその回答例です。
詳細画面から専門家に、メール相談や直接会っての面談などを申し込むことができます。
人手不足で、いろいろなところに求人を出してみましたが、応募がなく採用できていません。やっぱりホームページとか、求人サイトとかにお金をかけて求人しないと採用って厳しいんでしょうか?
求人にかける費用の多寡よりも、大切な視点があります。
・「ハローワーク」は8割超の企業が利用、その4分の3が採用につなげた実績
・「自社ホームページでの告知」は4分の3の企業が利用するものの、
それによって採用した実績のある企業は、4分の1程度にとどまる
このコメントの出典は、大阪経済リサーチセンターの令和元年度調査研究 No.181
各種求人媒体の利用から採用実績までの推移を調査、以下の結果が報告されています。
採用手段の「利用度」では
・ハローワーク:82.7%
・自社ホームページでの告知:76.3%
・就職ポータルサイト:64.7%
・知人・友人の紹介:56.6%
・人材紹介会社の仲介:43.4%
・就職情報誌や新聞・雑誌等:31.2%
・SNS等(Wantedly、facebook含む):12.7%
これに採用実績を加味し「採用実現率」として算出すると
・知人・友人の紹介:83.7%
・人材紹介会社の仲介:76.0%
・ハローワーク:75.5%
・就職ポータルサイト:73.2%
・就職情報誌や新聞・雑誌等:64.8%
・自社ホームページでの告知:25.8%
・SNS等の利用:13.6%
の順に。
一般に、ハローワークを除き求人情報の掲載には
広告費用・手数料などがかかります。
どこに自社求人を展開するかは、大事な選択ですが、
いくらお金をかけても採用に繋がらなければ、その費用は・・・
コンサルティングの現場や求人票セミナーなどの機会にお伝えしていますが、
「求人とは、集客」・「求人票も、広告」です。
集客のための広告である以上、費用対効果はもちろんのこと
読んでほしい人材像(読み手)の存在を意識して
「なにを・どう伝えるか」も大切な要素です。
読み手は、求人情報の見栄えで応募してくるのではなく、
その内容に興味があって応募してくるもの。
それは、どんな求人媒体でも同じことです。
求人情報も伝え方・書き方次第、
大切なことは「情報のオリジナリティとリアリティ」です。
自由な発想で「他社にはない自社で働く魅力」を見つけ、
リアルな自分の言葉で的確に伝えておきたいところです。
【図表出典・引用】
大阪経済リサーチセンター 令和元年度調査研究 No.181