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当社は地球環境にやさしく、サスティナブルな社会の構築に貢献できる経営をめざしています。その一環として、脱炭素経営・カーボンニュートラルに取り組もうと考えていますが、どのように進めればよいでしょうか?
現状のエネルギー使用量からCO2排出量を把握し、改善点を見つけて対策を実施します。
1.現状のエネルギー使用量を把握する
まずエネルギーの種別ごとに月別使用量、年間使用量を確認します。都市ガス、LPG、電気などは契約しているエネルギー事業者の利用明細表などで確認できます。灯油、ガソリンなどは購入伝票や取引契約書などで購入量を確認します。次にエネルギーの種別ごとに、使用量にCO2排出係数を掛けて排出量を算出します。CO2排出係数は事業者によって違いがありますが、環境省のホームページなどで確認することができます。
<CO2排出量の計算例>(※)
電力使用量10,000(kWh)×某社排出係数0.000300(t-CO2/kWh)(*)=3.00(t-CO2)
(※)出典:環境省「算定方法・排出係数一覧」(https://ghg-santeikohyo.env.go.jp/calc)
次に、自社で使用している各設備のエネルギー使用量を分析します。たとえば、コンプレッサーは消費電力〇〇kWのものを年間△△時間使用しているため年間電力使用量は□□kWhなど、できるだけ詳細に分析していきます。
2.削減ポテンシャルを検討する
(1)省エネ対策を行う
設備ごとに、①設備の停止/廃止、②準備時間の機器停止、③運転条件の見直し、④不具合個所の修正、⑤排熱回収/リサイクル、⑥効率の良い機器への更新する、などの観点から費用対効果を検証します。
なお、省エネ対策については有償になりますが、(一財)省エネルギーセンター等が行っている省エネ診断によるアドバイスを受けることもできます。
(2)CO2排出量の少ない電気を利用する
太陽光発電等再生可能エネルギー設備を設置する、または排出係数の低い電気事業者と契約する、などについて費用対効果を考えながら検討します。
(3)化石燃料のエネルギー転換を行う
重油を使用している設備をガス化する、ガスや重油を使用している設備を電化する、などについて費用対効果を考えながら検討します。
(回答日:2024年9月25日)