求人媒体が多すぎて迷います。得意な領域などの特徴はありますか

図表出典：厚生労働省 令和4年職業安定法の改正の概要について

以前は「従来のイメージ」にある通り各求人媒体に得意な領域（テリトリー）があり、
扱う求人やマッチングする職種・人材などでの「棲み分け」が明確になされていましたが
現在は「最近の多様化のイメージ」のように
・紹介事業者、求人メディア、ハローワークなどの各媒体が扱う求人案件のボーダレス化
・おまとめサイトの台頭で、仕事探しは「全部見られるサイト」を活用したサーチへ
・ダイレクト採用の増加で活動は「人を集める:母集団形成」から「人を探す:スカウト」へなど、新旧のサービス、過渡期のサービスが混沌とした状況がみてとれます。

この状況を、求人者（求人企業）の視点でみると、
「『人材像はこうだから、うちもここで』他社と同じ媒体の選択でよかった時代」から
「各企業が自社の視点・考え方で適切な求人媒体を選択する時代」へのシフトチェンジしているため「よそはよそ、うちはうち」といった発想の転換が求められていることを意味します。

とはいえ、どんな時代・状況でも仕事を探している求職者と求人企業との接点・
入り口が「自社の求人情報や求人票」であることに変わりはありません。

どこに出そうとも応募がなければ、面接・採用につながりません。
巷に溢れる求人情報から「応募してもらう」ために一貫して大切なことは
「まずは、自社の求人票に興味・関心を持ってもらうこと」です。
つまり「どこに出すか？」よりも「だれに・なにを・どう伝えるか？」
求人票の内容・質が求人採用成否のポイントであることに変わりはありません。

求人票も書き方を変えれば印象も変わります。
だれに・なにを・どうアピールするかをしっかりとご検討ください。

なお、厚生労働省では以前から「求人広告掲載時のトラブル」を注意喚起しています。
このようなリスクにも十分ご留意ください。


出典：厚生労働省リーフレット「求人広告掲載時のトラブルにご注意ください」