今までいただいたご質問の中で多かった質問とその回答例です。
詳細画面から専門家に、メール相談や直接会っての面談などを申し込むことができます。
「今はネット求人が主流」と聞いて、いくつかの情報サイトに求人を出していますが、なかなか採用には至りません。ハローワークに求人を出すことは効果的なのでしょうか?
なにが主流かは「求職者が媒体を選ぶ理由」を知ることも大切です
「今は、ネット求人が主流ですよね・・・」
ご相談でもよく頂くご質問ですが、ハローワークにもインターネットサービスがあり、
そこに「自社アカウント」を開設して、画像掲載やスカウトができることはご存知でしょうか?
厚生労働省のデータによれば、サイトアクセス数は、
1日平均で約147万件、月換算すると約4,500万件に及びます。
図表出典:厚生労働省公共職業安定所(ハローワーク)の主な取組と実績(令和3年11月)
このアクセス数が多いか・少ないかの判断はお任せしますが、
「どの求人媒体が主流か?」については、「求職者が、なぜその媒体を使っているか?」といった傾向を見ておくことも有効です。
厚生労働省の資料によれば、「求職者は、自身のニーズによって媒体を使い分けている」
そんな事情がうかがえます。
■求人企業の詳しい情報を知ることができる
・紹介会社:45.4%
・ハローワーク:40.0%
・企業HPから直接応募:49.4%
■求人件数が多い
・インターネットの求人情報サイト:51.2%
・インターネットの求人情報まとめサイト:42.2%
・紹介会社:34.1%
■手軽に利用できる
・求人情報誌・チラシ:60.3%
・新聞広告・屋外広告:54.0%
・インターネットの求人情報サイト:49.8%
図表出典:厚生労働省 第326回労働政策審議会職業安定分科会労働力需給制度部会 資料
この理由から、企業側の課題をイメージしてみます。
■ 求人企業の詳しい情報を知ることができる
自社求人に期待されている詳しさがなければ・・・
■ 求人件数が多い
自社求人が”その他大勢”に埋もれてしまうと・・・
■ 手軽に利用することができる
そこで自社求人を見つけてもらえなければ・・・
結局、どこに求人を出したとしても
・「求職者の期待に応えていない求人は、みてもらえない」
・「求職者に読まれなければ、応募にさえ繋がらない」
シンプルですが、共通の課題がみえてきます。
自社求人を応募に繋げるためには
「どこに出すか?」以上に「なにを・どう伝えるか?」が大切です。
ハローワーク求人も、今やネット求人と遜色のない機能を実装しています。
求人票も書き方次第で、その印象はガラリと変わります。
求人内容・表現をしっかりと吟味してご活用ください。