採用活動で使う媒体や困りごとに、ほかの会社はどう対応しているのでしょうか？

出典：大阪労働局 令和3年度第4回ハローワーク雇用等短期観測の結果

回答の上位は
　・「応募がない」
　・「技能経験不足で採用に至らない」
　・「採用コストの増加」
　・「自社PRに苦慮」など
「応募がなく活動が長期化し、採用コストが増加」という"採用活動の悪循環"や、
自社ＰＲの不調がうかがえる結果となっています。

２．各求人媒体を使う理由
厚生労働省から公表の下記調査結果について、先の「採用活動の困りごと」の理由に対応させてみると
■多くの求職者からの応募が期待できる
　インターネットの求人情報まとめサイト、求人情報サイト、情報誌が上位
■希望する能力を持った求職者を採用できる
　民間職業紹介事業者やスカウトサービスが上位
■採用に係るコストが安い
　ハローワーク、自社HP、知り合い・社員等からの紹介（縁故）が上位
など、各社が媒体を選択する際の傾向が伺えます。


出典：厚生労働省第326回労働政策審議会職業安定分科会労働力需給制度部会 資料


３．データで読み解く求人戦略
たとえば「多くの求職者からの応募が期待できるから」
そんな目論見で求人情報サイトを使うのであれば、約７割の企業もそれを期待しています。
同じように「コストが安い」理由で媒体を選んでも、そこには同じ理由の他社がいます。

「評判が良い媒体に出しておけば、応募者がくる」のではなく、どの媒体を使うにしても、
結局は「そこで、自社求人が選ばれなければ、応募に繋がらない」ことを認識しておくべきです。

「求人とは、集客。求人票も広告」であり、広告は「内容に興味・関心を持った人」にしか響きません。求人広告も同じです。

困りごとに「自社PRに苦慮」も挙がっていましたが
・求職者がどんな情報を欲しがっているか？
・自社で働く魅力等がPRできているか？
など、「どこに出すか」以上に、広告の視点で「誰に・何を伝えるか」に意識を向けることが大切です。