プログラムの概要とポイント
FA・生産現場が変わる!
Industry 4.0から人材育成まで
Industry4.0などに代表される製造業のIoT化により、現場では、
ITとものづくりに精通した新しい人材が求められてきています。
しかし、企業ではそうした人材を育成する機会とノウハウがないのが現状です。
そこで、本セミナーでは、IoTによる生産現場の効率化・自動化、デジタルものづくりなど、
次世代のものづくり革新に向けた動きをうまく活用するための方法をお伝えします。
関西圏の取り組み、日本の製造業の課題、
具体的な技術開発や人材育成の実例紹介など、テーマも多彩です。
生産現場へのIoTの導入や新規事業開発など今後の事業にご活用ください。
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プログラム
◎講演1 13:30〜15:00
「日本の製造業の課題と今後の事業開発」
〜産業用ロボットの国際競争力を探る〜
ロボット産業の業績は好調な部分もありますが、急激な輸出依存や新興国でのロボット産業の勃興など、大きな状況変化が見られます。これまで蓄積された製造業用ロボット産業は、これまでとは異なる新たな産業構造や技術展開の必要に迫られております。しかし、変化するということはチャンスでもあります。本公演では、製造業の国際競争力も視野に入れた、今後の生産現場に必要なイノベーションを探ります。
小平 紀生氏
一般社団法人日本ロボット工業会 ロボット技術検討部会 部会長
一般社団法人日本ロボット工業会 システムインテグレーション部会 部会長
・1975年東京工業大学工学部卒業後三菱電機入社
・1978年から同社研究所にてロボットの研究開発に従事
・1992年から産業用ロボット事業の技術管理職を歴任後2007年から本社主管技師長、2015年から現職
・2008年日本ロボット学会理事、2011年副会長、2013年会長、2015年監事
・2007年から日本ロボット工業会システムエンジニアリング部会長など
(休憩 10分)
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◎講演215:10〜16:10
「e-F@ctoryと知能化ロボットが実現する自動化ソリューション」
三菱電機では、知能化技術を実装したロボットに、力覚センサや3次元ビジョンセンサなどを組み合わせた知能化ソリューションとして提供することで、 力覚制御やバラ積みピッキングなどを利用しやすくした知能化組立ロボットを開発しています。
特に、生産現場では、「変種変量生産への対応」「予防保全による稼働率向上」「傾向管理による品質向上」「トレーサビリティの実現」等、さまざまな解決すべき課題が多く存在しており、問題解決のためには「人・機械・ITの協調」がキーワードとなり、知能化ロボットはその解決策の中核として期待されています。
「人・機械・ITの協調」によるフレキシブルなものづくりと生産現場の実現やサプライチェーン・エンジニアリングチェーン全体に亘るトータルコストを削減し、一歩先のものづくりを支援し、企業のTCO削減、企業価値向上させる e-F@ctoryによるソリューション技術、ロボットの知能化技術などの具体的な取り組みも紹介します。
武原 純二氏
三菱電機株式会社 名古屋製作所 ロボット製造部 次長
・1991年九州工業大学工学部卒業後三菱電機入社
・1993年から同社名古屋製作所にて産業用ロボットの開発に従事
・2009年から産業用ロボットの開発課長を務めた後2016年から現職
◎講演3 16:10〜16:30
「IoT-FA事業高度化と共同人材育成体制の構築とiRooBOの取り組み」
製造業におけるFA技術者は慢性的な不足に陥っており、優秀なエンジニアの高齢化も深刻化しています。また、Industry4.0やIoTへの対応など現場のエンジニアに求められるスキルはますます多様で高度になってきています。しかしながらFA人材の育成については各企業のOJTに頼っているのが実情です。
iRooBOでは、14年間の取り組みにおいて多くの自動化、知能化のニーズに応えてきたノウハウと企業ネットワークを活用し、このような状況に対応するために、ITとものづくりに精通した技術者、自動化・知能化のプロフェッショナル人材の育成に取り組むとともに、最新技術の展示、研究会・セミナーによる交流、生産現場のニーズ収集などをワンストップで行うことができる「Industrial Automation Technology Center(IATC)」を開設します。
坂本 俊雄 氏
一般社団法人 i-RooBO Network Forum 理事
◎ネットワーキング 16:30〜17:00
主催
◎近畿経済産業局 次世代産業課
◎公益財団法人大阪市都市型産業振興センター
◎一般社団法人 i-RooBO Network Forum
本事業は、近畿経済産業局「平成28年度 地域中核企業創出・支援事業(IoT-FA事業高度化と共同人材育成体制の構築)」として実施しています。
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