Webセミナー2月18日開催「タイの消費市場と展示会を活用した販路開拓」|イベント・セミナー申込画面|公益財団法人大阪産業局(国際ビジネス支援)

Webセミナー2月18日開催「タイの消費市場と展示会を活用した販路開拓」

No.46995

お電話・メールでのお申込受付はしておりません。
すでにユーザーIDをお持ちの方は、下記の「申込む」ボタンよりお申込み下さい。

イベント・セミナー申込に関するよくある質問はこちら

申込む

開催日時 2026年2月18日(水) 15:00-16:00
開催日時補足 大阪産業局 海外ビジネスセミナー 〜タイ編〜  タイで新規顧客開拓を目指す!「Web戦略と展示会出展を併用した新たな活路」
〜ほとんどの企業がまだ気づいていないAI時代にも対応するタイでの新規顧客開拓法〜
開催場所 オンライン開催
定員 200名
 満席になり次第、締め切ります
申込締切日 2026年2月17日(火) 17時
料金 無料 
お問合せ先 公益財団法人大阪産業局 国際事業部 国際ビジネス支援チーム
担当:堺、大鳥(おおちょう)
〒540-0029 大阪市中央区本町橋2-5 マイドームおおさか7階
【TEL】06-6947-4088
【FAX】06-6947-4326
【E-mail】ibo@obda.or.jp

申込む

内容

大阪産業局 海外ビジネスセミナー 〜タイ編〜

タイで新規顧客開拓を目指す!「Web戦略と展示会出展を併用した新たな活路」

〜ほとんどの企業がまだ気づいていないAI時代にも対応するタイでの新規顧客開拓法〜

「英語サイトはあるのにタイ企業から問合せが来ない・・・」
「現地の人脈だけでは商談機会が広がらない・・・」
情報過多の現代、そしてAIが検索結果を左右する新時代において、日本に居ながらタイの新規顧客を開拓するには、従来のようなやり方だけでは限界があります。
大切なのは、タイ特有の商習慣を理解した上で、いかに効率よくビジネスに繋げられるかです。
本ウェビナーでは、在タイ企業の購買(購買決定)までのステップをわかりやすく解説しながら、Webマーケティング(LLMO*/Google検索)施策と展示会の活用を掛け合わせた、効果の高い新規顧客開拓の方法をご紹介します。
「現地での営業活動に限界を感じ、新しい集客の仕組みが欲しい…」「競合に打ち勝つための、具体的なWeb戦略を知りたい…」とお考えになられている企業様に向けて、タイ市場での問合せ・商談・受注につながる仕組みを具体事例とともに解説します。是非この機会をご活用ください。
*LLMO(Large Language Model Optimization):生成AI(LLM)がユーザーの質問に回答する際に、自社サイトの情報を「信頼できる情報源」として認識し、回答文中で引用・参照されやすくするためのWebサイト最適化戦略のこと。

ページの先頭へ戻る

プログラム

①事務連絡

②講演:タイで新規顧客開拓を目指す!「Web戦略と展示会出展を併用した新たな活路」

(内容)・WEBマーケティングでおさえておくべきポイント
        -Google検索とLLMO対策のどちらが重要か?
              -現地語マーケの重要性/WEB検索結果で上位表示されるために
             ・Google 、LLMO対策の具体的な施策
        -タイ語翻訳の注意点、コンテンツ制作におけるポイント
             ・各業種にとって相性が良いタイの展示会は何か?
       -展示会選びのポイント
        ※『事例』をお示ししながら解説。
              ・Q&A 申込時 2月10日(火)迄の質問に対する回答とさせていただきます。)
 
    講師:NC Biz Center(Thailand) Co., Ltd.  Managing Director  小暮 信嗣 氏

③大阪産業局の支援サービスのご案内

ページの先頭へ戻る

講師プロフィール

NC Biz Center (Thailand) Co., Ltd. / NC Network Asia Co., Ltd.

Managing Director  小暮 信嗣  氏


2004年、早稲田大学 法学部卒。東証一部上場のコンサルティング会社にて中小企業の中期経営計画策定・新規事業の立ち上げ支援に携わる。
高校・大学時代に海外留学で異文化に触れ、改めて日本文化の素晴らしさに気づいたことから将来は日本文化の輸出に携わることを決意。
その思いをのせて2014年に来タイ、2021年にNC Biz Centerを創業し、出資企業の協力を得ながら日本とタイの架け橋を目指して活動している。
Factory Network Asia(現NC Network Asia)には創業期から参画し、現在も製造業向けのマッチング事業に従事。2024年〜JETROバンコク事務所のコーディネーター。
2022年〜 大阪産業局ビジネスサポートデスク(タイ)を受託し府内企業を支援。

 




 

 


 

ページの先頭へ戻る

主催・後援

■主 催:(公財)大阪産業局、大阪府

■後 援:大阪国際ビジネス支援コンソーシアム

ページの先頭へ戻る

視聴環境

本サービスをご視聴いただくためには以下の視聴環境が必要です。YoutubeまたはZOOMでの配信を予定しています。
お客様がご使用のPC環境、インターネット回線、配信プラットフォームの状況等が視聴環境を満たしているか、ご確認ください。
動画を視聴するには、最新のバージョンのブラウザ、オペレーティング システムを使用し、インターネット接続が良好であることをご確認ください。
最新バージョンの Google Chrome、Firefox、MS Edge、Safari、オペレーティング システム: Windows 7 以降、Mac OS X 10.7 以降、Ubuntu 10 以降コンテンツのストリーミング中は、他のタブ、ブラウザ、プログラムを終了することをおすすめします。また、ワイヤレス ネットワーク接続ではなく有線のインターネット接続をおすすめします。
なお、大阪産業局は、ご視聴にあたっての技術的なお問い合わせにつきましてはご回答いたしかねます。

ページの先頭へ戻る

ご利用規約

1. 今般ご提供するWebセミナー(以下「本Webセミナー」といいます。)にかかる映像、画像、テキスト、音声又は関連資料等のコンテンツの全部又は一部(以下「本コンテンツ」といいます。)に関する著作権は、講演者、公益財団法人大阪産業局(以下「大阪産業局」といいます)、その他の著作権者(以下総称して「著作権者」といいます。)に帰属します。

2. 本コンテンツは、本Webセミナー視聴用途のみにてご利用ください。

3. 本コンテンツの複製(ダウンロードのほか、静止画でのキャプチャ取得等を含みますが、これに限られません。以下同じ。)、上映、公衆送信(送信可能化を含みますがこれに限られません。以下同じ。)、展示、頒布、譲渡、貸与、翻案、翻訳、二次的利用等は、目的の如何を問わず、お断りさせていただきます。

4. 本コンテンツを、著作権者の許諾を得ずに、複製、上映、公衆送信、展示、頒布、譲渡、貸与、翻案、翻訳、二次的利用等することは、著作権を侵害する行為であり、その利用者は、刑事責任を問われる可能性があります。また、これらの行為は、講演者等の肖像権等を侵害する行為でもあります。

5. Webセミナーに関するサービスの提供についての法律関係及び派生する権利義務は、日本国の法律に準拠し大阪地方裁判所または大阪簡易裁判所をもって、第1審の合意管轄裁判所とします。

ページの先頭へ戻る

免責事項

1. 本Webセミナーにて提供される情報については、 お客様自身の判断、責任においてご使用ください。本Webセミナーでの提供情報に関連して、お客様等が不利益等を被る事態が生じたとしても、大阪産業局、本Webセミナーを主催する機関(以下「主催機関」といいます。)及び講演者は一切の責任を負いませんので、ご了承ください。
2. 本コンテンツについては、講演者及び主催機関はできる限り正確に作成するよう努めておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性を保証するものではありません。本コンテンツにより提供した情報の採否はお客様のご判断で行ってください。 また、万一、お客様等が不利益等を被る事態が生じましても大阪産業局、主催機関及び講演者は一切責任を負うことができませんので、ご了承ください。
3. 大阪産業局は、相当と判断する場合には、本サービスの提供を予告なく打ち切ることがあります。

ページの先頭へ戻る

キャンセルについて

  • セミナーなどお席に限りがある催事について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

個人情報の取り扱いについて

  • 諸般の事情により、このセミナー(イベント)をやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
  • 中止や開催方法を変更する場合は、WEBサイトへの掲示およびお申込いただいた皆さまにはメールにてご連絡いたしますので、ご確認をお願いいたします。
  • 他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
  • 申込状況や会場の都合により、受入定員を変更することがあります。
  • 本イベントへの参加、出展者並びに参加者の責に帰す本イベント会場内での事故、出展事業者の説明内容・事業内容・経営状況、出展事業者の商品・技術・サービス及び出展事業者との商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。

申込む