【ヘルスケアビジネスセミナー】
食品制度のトレンド研究セミナー２　特別用途食品の法改正について

Name: 【ヘルスケアビジネスセミナー】食品制度のトレンド研究セミナー２ 特別用途食品の法改正について
Start: 2009-01-27T13:30
End: 2009-01-27T16:40
Location: 大阪産業創造館

No.09013

開催日時	2009年1月27日(火) 13:30-16:40
開催場所	大阪産業創造館　6F会議室AB
定員	80名　満席になり次第、締め切ります
料金	無料
お問合せ先	大阪産業創造館イベント・セミナー事務局〒541-0053 大阪市中央区本町1-4-5 大阪産業創造館13階 TEL:06-6264-9911 FAX:06-6264-9899 E-MAIL:ope@sansokan.jp 受付時間:月〜金 10:00〜18:00 (祝日除く) ※お電話・メールでのお申込受付はしておりません。 -------------------------------------------------------- このページの下部でログインして申込をしてください。 --------------------------------------------------------

健康食品・機能性食品を取り巻く法令や制度は、市場の拡大や消費者の意識の高まりとともに、大幅な見直しが進められています。
今回は、特に着目すべき3テーマの最新情報を２回シリーズで紹介し、必要となる企業の対応について専門家の視点から解説します。
制度改正の背景や内容の理解を深めて、商品開発戦略に活かしてください。

“特別用途食品”制度見直しの背景と、新しいカテゴリーの創設と情報提供のあり方

「特別用途食品」制度の見直しと、今後の展望　(90分）
フレスコ・ジャパン有限会社代表　/　名古屋文理大学教授　清水俊雄氏　　　　
制度の見直しによる、新しいカテゴリーの創設や、その後の商品の流通について解説する。

「制度の見直しに伴う、今後の医療・介護用食品開発の展望」（90分）
食品製造業（2社程度）の立場から考える、商品開発、流通対策、対象者への情報提供のあり方について。

プロフィール

清水俊雄　氏（しみずとしお）　　
フレスコ・ジャパン有限会社代表　／　名古屋文理大学　教授　

東京大学農学部農芸化学科卒業、生物化学専攻、農学博士。
旭化成（株）において２０年にわたり機能性食品とバイオテクノロジー食品の開発・研究を実施し、食品研究所部長を務める。２０００年、食品の健康と安全に関するコンサルティングを実施するフレスコ・ジャパン設立。フレスコ・ジャパン有限会社代表。200６年名古屋文理大学健康生活学部教授に就任。
日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定機構　教育企画認定委員長、日本食糧・栄養学会栄養教育啓蒙委員会委員、（独）国立健康栄養研究所　栄養情報担当者（ＮＲ）認定委員会委員。新潟薬科大学非常勤講師、徳島大学講師。

【主な著書】
・特定保健用食品の科学的根拠（同文書院）2008
・食品バイオの制度と科学（同文書院）2007
・食品安全の制度と科学（同文書院）2006
・食品機能の制度と科学（同文書院）2006
・トクホバイブル（主婦と生活社）2006
・特定保健用食品の開発戦略（日経ＢＰ社）2005
・機能性食品素材便覧（薬事日報社）2004
・食品の効きめ事典（真興交易　医書出版）2003　　　
・食品の健康表示：保健機能食品と健康食品（ＣＭＰジャパン）2002

ページの先頭へ戻る

主催

大阪産業創造館、（社）大阪生活衛生協会、
大阪市立大学医学部附属病院　医薬品・食品効能評価センター

ページの先頭へ戻る

注意事項

※注意事項※

キャンセルについて

セミナーなどお席に限りがある催事について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

申込確認・キャンセルはこちら

個人情報の取り扱いについて

入力いただいた個人情報は、あらかじめ明示した収集目的の範囲内でのみ利用し、外部へ提供することはありません。
公益財団法人大阪産業局の個人情報保護方針はこちら

諸般の事情により、このセミナー（イベント）をやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
中止や開催方法を変更する場合は、WEBサイトへの掲示およびお申込いただいた皆さまにはメールにてご連絡いたしますので、ご確認をお願いいたします。
他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
申込状況や会場の都合により、受入定員を変更することがあります。
本イベントへの参加、出展者並びに参加者の責に帰す本イベント会場内での事故、出展事業者の説明内容・事業内容・経営状況、出展事業者の商品・技術・サービス及び出展事業者との商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。