タイセミナー 「タイ大手百貨店勤務の日本人が語る『タイリテール業界のトレンド』」|イベント・セミナー申込画面|公益財団法人大阪産業局(国際ビジネス支援)

このイベントは終了いたしました。

タイセミナー 「タイ大手百貨店勤務の日本人が語る『タイリテール業界のトレンド』」

No.38145

  • Facebookでシェア

開催日時 2022年9月13日(火) 15:00-16:30
開催場所 オンライン開催
定員 200名
申込締切日 2022年9月12日(月) 17:00締切
料金 無料 
お問合せ先 公益財団法人大阪産業局 国際事業部 国際ビジネス支援チーム
〒540-0029 大阪市中央区本町橋2-5 マイドームおおさか7階
【TEL】06-6947-4088
【FAX】06-6947-4326
【E-mail】ibo@obda.or.jp

内容

【国際ビジネス支援】大阪産業局 海外ビジネスセミナー 〜タイ編〜

 今回のタイセミナーでは、食品・日用品・雑貨など、B to C向け商材のタイでの販売をテーマに、情報提供いたします。
 
 講師には、タイ・バンコクで日本人が多く住むスクンビットエリアのタイローカル高級百貨店「エンポリアム(EMPORIUM)」をはじめとする商業施設で、テナント管理マネージャーとしてご勤務されている佐野 勇介様をお迎えし、タイ人に好まれる商品の「魅せ方」や、タイにおけるMade in Japan商品のトレンドなど、現地の生の声をお届けします。
 タイでのお取引経験がある方にとっては今後のトレンドを掴むヒントとなる、またこれからタイとのお取引を検討される方にはタイ人の趣向を感じて頂けるよい機会となりますので、是非ご参加ください。

 セミナーの終わりには、皆様から頂いたご質問にも対談形式でできる限りご回答させて頂くとともに、当財団が10月以降に企画しております
食品・日用品をターゲットとしたバイヤー商談会についてもご案内させて頂きます。

ページの先頭へ戻る

プログラム

■オープニング 15:00〜15:05 (5分)

■講演 15:05〜15:45 (45分)
「タイ大手百貨店勤務の日本人が語る『タイリテール業界のトレンド』」
 1. 会社紹介
 2. タイで取引を開始するために押さえるべきポイント(日本とタイの違い)
 3. タイ人への上手な商品の「魅せ方」
 4. 今後のタイのトレンド

■Q&Aセッション 15:50〜16:05 (15分)
 ※皆様より事前にご質問を承ります。8月31日(水)までに、下記お申込みフォームのアンケート欄より、是非お寄せください!

■「第1回 タイ企業とのオンライン商談会」のご案内 16:05〜16:10 (5分)

ページの先頭へ戻る

講師・モデレーター プロフィール

(講師)
The Mall Group / EMPORIUM SHOPPING COMPLEX CO., LTD.
EXPAT TENANTS RELATIONS MANAGER 佐野 勇介 氏

◆(ご略歴)
タイの財閥「ザ・モール・グループ」の商業施設、エンポリアム百貨店にて「カスタマーサービス(接客)マネージャー」としてタイでのキャリアをスタート。現在はエンポリアムの他に、「エムクオーティエ」、現在建設中で2023年オープン予定の「エムスフィア」という三つの商業施設の「テナント管理マネージャー」として、各施設内の日系テナント(ユニクロ・紀伊國屋・スシロー等)のタイ現地法人の他、タイに進出する日系企業をサポート。2021年にザ・モール・グループとJR西日本SC開発株式会社との間で業務提携が結ばれてからは、日本側からの紹介による日系企業と、進出計画などの打ち合わせを行なっている。


(モデレーター)
NC Biz Center (Thailand) Co., Ltd. / NC Network Asia Co., Ltd.
Managing Director 小暮 信嗣 氏

◆(ご略歴)
2004年、早稲田大学 法学部卒。東証一部上場のコンサルティング会社にて中小企業の中期経営計画策定・新規事業の立ち上げ支援に携わる。高校・大学時代に海外留学で異文化に触れ、改めて日本文化の素晴らしさに気づいたことから将来は日本文化の輸出に携わることを決意。その思いをのせて2014年に来タイ、2021年にNC Biz Centerを創業し、出資企業の協力を得ながら日本とタイの架け橋を目指して活動している。
Factory Network Asia(現NC Network Asia)には創業期から参画し、現在も製造業向けのマッチング事業に従事。令和4年4月1日〜現在まで、タイ・大阪サポートデスクを受託。


ページの先頭へ戻る

主催・共催

■主 催:(公財)大阪産業局、大阪府
■共 催:大阪・海外市場プロモーション事業推進協議会
     (大阪市、大阪商工会議所、(一財)大阪国際経済振興センター、(独)日本貿易振興機構(ジェトロ) 大阪本部、
      (独)中小企業基盤整備機構 近畿本部)
     タイ投資委員会(BOI) 大阪事務所

ページの先頭へ戻る

視聴環境

本サービスをご視聴いただくためには以下の視聴環境が必要です。
Youtubeでの配信を予定しています。

動画を視聴するには、最新のバージョンのブラウザ、オペレーティング システムを使用し、インターネット接続が良好であることをご確認ください。
最新バージョンの Google Chrome、Firefox、MS Edge、Safari
オペレーティング システム: Windows 7 以降、Mac OS X 10.7 以降、Ubuntu 10 以降

コンテンツのストリーミング中は、他のタブ、ブラウザ、プログラムを終了することをおすすめします。また、ワイヤレス ネットワーク接続ではなく有線のインターネット接続をおすすめします。

ページの先頭へ戻る

ご利用規約

1. 今般ご提供するWebセミナー(以下「本Webセミナー」といいます。)にかかる映像、画像、テキスト、音声又は関連資料等のコンテンツの全部又は一部(以下「本コンテンツ」といいます。)に関する著作権は、講演者、公益財団法人大阪産業局(以下「大阪産業局」といいます)、その他の著作権者(以下総称して「著作権者」といいます。)に帰属します。
2. 本コンテンツは、本Webセミナー視聴用途のみにてご利用ください。
3. 本コンテンツの複製(ダウンロードのほか、静止画でのキャプチャ取得等を含みますが、これに限られません。以下同じ。)、上映、公衆送信(送信可能化を含みますがこれに限られません。以下同じ。)、展示、頒布、譲渡、貸与、翻案、翻訳、二次的利用等は、目的の如何を問わず、お断りさせていただきます。
4. 本コンテンツを、著作権者の許諾を得ずに、複製、上映、公衆送信、展示、頒布、譲渡、貸与、翻案、翻訳、二次的利用等することは、著作権を侵害する行為であり、その利用者は、刑事責任を問われる可能性があります。また、これらの行為は、講演者等の肖像権等を侵害する行為でもあります。
5. お客様がご使用のPC環境、インターネット回線、配信プラットフォームの状況等が視聴環境を満たしているか、ご確認ください。かかる環境次第では、本コンテンツの映像が途切れ又は停止する等、正常に視聴できないことがあります。なお、大阪産業局は、ご視聴にあたっての技術的なお問い合わせにつきましてはご回答いたしかねます。
6. 本Webセミナーに関するサービス(以下「本サービス」といいます。)の提供についての法律関係及び派生する権利義務は、日本国の法律に準拠します。
7. 本サービスの提供についての法律関係及び派生する権利義務については、大阪地方裁判所または大阪簡易裁判所をもって、第1審の合意管轄裁判所とします。

ページの先頭へ戻る

免責事項

1. 本Webセミナーにて提供される情報については、 お客様自身の判断、責任においてご使用ください。本Webセミナーでの提供情報に関連して、お客様等が不利益等を被る事態が生じたとしても、大阪産業局、本Webセミナーを主催する機関(以下「主催機関」といいます。)及び講演者は一切の責任を負いませんので、ご了承ください。

2. 本コンテンツについては、講演者及び主催機関はできる限り正確に作成するよう努めておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性を保証するものではありません。本コンテンツにより提供した情報の採否はお客様のご判断で行ってください。 また、万一、お客様等が不利益等を被る事態が生じましても大阪産業局、主催機関及び講演者は一切責任を負うことができませんので、ご了承ください。

3. 大阪産業局は、相当と判断する場合には、本サービスの提供を予告なく打ち切ることがあります。

ページの先頭へ戻る

キャンセルについて

  • セミナーなどお席に限りがある催事について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

個人情報の取り扱いについて

  • 諸般の事情により、このセミナー(イベント)をやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
  • 中止や開催方法を変更する場合は、WEBサイトへの掲示およびお申込いただいた皆さまにはメールにてご連絡いたしますので、ご確認をお願いいたします。
  • 申込状況や会場の都合により、受入定員を変更することがあります。
  • 本イベントへの参加、出展者並びに参加者の責に帰す本イベント会場内での事故、出展事業者の説明内容・事業内容・経営状況、出展事業者の商品・技術・サービス及び出展事業者との商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。