「疲労大国」日本を救う新ビジネス「抗疲労」

ある、シンクタンクの行った全国の20代以上の男女1000人に対するインターネット調査によると、74.8％の人が「疲労を感じる」と回答しました。しかし、疲れを感じたとき、対策をとっている人は42.2％に過ぎず残り半数は何も対策を実行していないといいます。
疲労は、生活習慣病、循環器系疾患、感染症など様々な病気の前兆（未病概念）であるばかりか、疲労による作業能率の低下や休業などによる経済損失も懸念されています。

そのような中、疲労度の客観的評価法とバイオマーカーが確立されつつあり、そのマーカーが確立されれば、疲労回復や抗疲労に関する商品・サービスの客観的評価が可能となります。

また、抗疲労・癒しマーケットは、食品・飲料・機器・サービスなど既存の健康産業のほか、鉄道や航空機などの交通機関、住宅・商業施設・オフィスなどの設備関連、家具・衣類など裾野が広く、様々な分野の企業の参入が期待されます。
また、当館が独自で行った調査によると、2020年には12兆円の市場規模になると見込まれることがわかりました。

大阪市・大阪産業創造館では、「抗疲労・癒しビジネス」は、今後の成長性が高い市場であると注目し商品・サービス開発に取組む企業を応援しています。

疲労☆バスターズ

大学や研究機関との連携により、「抗疲労・癒し」分野の商品やサービスの開発をめざす 企業を中心としたネットワーク「疲労☆バスターズ」を組織し、事業化に向けたサポートを 行っています。