【海外販路開拓セミナー】
海外進出とはどういうことなのか？〜今、真に中小企業に必要なこと〜

No.16458

開催日時	2014年2月14日(金) 15:10-16:40
開催日時補足	★降雪による影響のため、新幹線に大幅な遅延が発生しております。講師到着時間が未定のため、誠に申し訳ございませんが本日のセミナーは中止とさせていただきます。
講師	山口義行氏立教大学経済学部　教授スモールサン（中小企業サポートネットワーク）　主宰政策工房J-Way　代表外務省参与、関東経済産業局「新連携支援」　事業評価委員長
お問合せ先	大阪産業創造館イベント・セミナー事務局〒541-0053 大阪市中央区本町1-4-5　大阪産業創造館13階 TEL:06-6264-9911 FAX:06-6264-9899 E-MAIL:ope@sansokan.jp 受付時間:月〜金 10:00〜18:00 (祝日除く)

本日の講演につきまして

降雪による影響のため
新幹線に大幅な遅延が発生しており
講師到着時間未定のため【開催を中止】いたします。
ご迷惑をおかけいたしますがなにとぞご了承くださいませ。（2014.2.14）

なお、代替開催の件につきましては現在未定となっております。
確定次第、メルマガなどで告知いたします。

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企画担当者より

海外進出とはどういうことなのか？〜今、真に中小企業に必要なこと〜

講師の山口義行教授には、3年前の2011年1月、「今、中小企業経営者のなすべきこと」という演題でお話しいただいています。その話に感銘を受けた私は教授の主宰する「スモールサン」会員になり、教授の発信するメッセージに注目してきました。

私が山口教授のお話しを強くお薦めする理由は、

1．わかりやすいこと！
中小企業経営者が敬遠しがちな世界的な経済の動きを、身近な話題にして話してくれます。

2．中小企業の味方！
中小企業の現状をよく知る経済学者の立場から、政府に対して、中小企業のためになる政策を積極的に提案し、実現しようと奮闘されています。

3．現場主義！
実際に中小企業の支援を積極的にされているため、具体的な事例が豊富で、実感できる話がどんどん出てきます。

4．とにかく熱い！
時に厳しい言葉も飛び出しますが、そこには中小企業への真の愛情がこもっています。

今回は、「海外進出」をテーマにお話いただきながら、真に中小企業に必要なことに焦点をあてていただきます。

※下記の「内容の一部」は、これまで山口教授が発信してきた「海外展開」に関するメッセージの一部です。これらを含め、“今、中小企業に必要なこと”をお聞きください。

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内容

1. 今なぜ海外進出なのか〜世界市場の構造変化と日本企業の成熟期入り〜
2. 中堅・中小企業の積極的な海外進出こそが日本を元気にする
3. 大企業に追従して海外へ工場を移転しても、日本の中小企業に仕事が来るとは限らない
4. 海外で“日本を生かす”　〜クリエイティブな海外進出を〜
5. 自社の“売り”をきちんと情報発信する
6. 「人が育つ会社、人が育つ町」をつくることが必要

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講師

山口　義行（やまぐち　よしゆき）氏
立教大学経済学部　教授
スモールサン（中小企業サポートネットワーク）　主宰
政策工房J-Way　代表
外務省参与、
関東経済産業局「新連携支援」　事業評価委員長

公式サイトはコチラ　

1951年名古屋市生まれ。立教大学大学院修了。
東邦学園短期大学専任講師、名城大学商学部専任講師を経て、1993年より立教大学経済学部助教授、95-6年経済学科長。 2001年4月より現職。

経済危機やバブル問題に関する研究のほか、NHK総合テレビ「クローズアップ現代」、同「さきどり」、フジテレビ「とくダネ！」、テレビ東京「ジパング」などでコメンテーターとしても活躍。BS11「山口義行の中小企業新聞」(毎月第4水曜日pm11〜12)では、キャスターとして番組の企画制作にもかかわっている。また、NHKラジオ第１「ラジオあさいちばん」：ビジネス展望（毎月1回）、文化放送『福井謙二グッモニ』:毎週木曜日朝７時からレギュラー生出演中。

経済や金融の情勢など、「時代」を踏まえた企業経営を推進するという観点から全国で講演活動も行っている。中小企業支援ネットワークである“スモールサン（中小企業サポートネットワーク）”主宰者として、中小企業支援活動を全国展開しているほか、外務省参与として中小企業の海外進出、経済産業省関東経済産業局「新連携支援」政策の事業評価委員長として、中小企業の連携活動支援にも関わっている。

【主な著書】
『山口義行の“ホント”の経済』（スモールサン出版)
『バブル・リレー　21世紀型世界恐慌をもたらしたもの』（岩波書店）
『聞かせる技術』（河出書房新社）
『現場に「解」あり！　中小企業の“連携”が未来を開く』（中央公論新社）など

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主催：大阪市、（公財）大阪市都市型産業振興センター

注意事項

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